高校で留年したらどうなる？原因・救済措置・その後の選択肢を整理する

高校の留年とは何か——「原級留置」という制度の正体

学校教育では「留年」という通称よりも、原級留置（げんきゅうりゅうち）という正式名称が使われます。同じ学年を繰り返す、つまり進級できない状態を指します。

義務教育である小中学校では、出席や成績に関係なく自動的に進級・卒業できますが、高校はそうではありません。定められた単位を修得しない限り、進級も卒業も認められない仕組みになっています。

文部科学省の調査によると、全日制・定時制高校で原級留置となる生徒は毎年およそ1万人前後に上ります。在籍生徒数に占める割合は小さく見えますが、不登校傾向のある生徒に限ると、その比率は大幅に高くなります。

高校で留年になる基準——単位・成績・出席日数の3つの壁

留年の判定は「成績が悪いから」という単純な話ではなく、主に3つの観点から行われます。いずれかひとつでも基準を下回ると、進級が認められないケースがあります。

1 単位の不足

高校では各科目に「単位」が設定されており、修得には一定の成績と出席が必要です。高校卒業には合計74単位以上の修得が必要とされていますが（学習指導要領による標準単位数）、各学年ごとに進級に必要な単位数は学校が定めます。1科目でも単位を落とすと進級できない学校もあれば、複数科目まで許容する学校もあり、基準は学校ごとに異なります。

2 成績不振

定期テストや課題評価が基準を下回り続けると、単位の修得が認められません。多くの学校では評定1（100点満点の場合、30〜40点未満が目安とされることが多い）が複数科目に渡ると、進級審議の対象になります。ただし評定は絶対評価を採用している学校が多く、授業への参加態度や提出物の状況も影響します。

3 出席日数の不足

単位修得に必要な出席日数は、授業時数の3分の2以上が目安とされています（学校教育法施行規則第96条）。週5日登校の全日制高校であれば、年間授業日数が約200日の場合、67日以上欠席すると留年ラインに近づく計算です。

✓ 留年が確定するタイミング

多くの全日制高校では、3学期末（2月〜3月）の職員会議・学校会議で進級の可否が審議されます。ただし実際には、3学期が始まる前の段階で「このままでは進級が難しい」と学校側から保護者に連絡が入るのが一般的です。いきなり留年が告げられるのではなく、注意喚起→面談→最終判定というプロセスを経ることがほとんどです。

留年を免れる救済措置——学校が用意している3つの手段

「留年しそう」という状況になっても、諦める必要はありません。多くの高校では、進級判定の前に一定の救済措置が設けられています。

補習授業は、出席日数が不足している場合に放課後や長期休暇中に実施されるものです。補習への参加が認められれば、不足分の出席日数を補うことができる場合があります。ただし補習の実施は学校の裁量によるため、全ての学校で利用できるわけではありません。

追試験は、成績不振で単位が取れなかった科目に対して行われる再テストです。追試で一定の点数を取れれば、単位修得が認められるケースがあります。

レポートや課題の追加提出によって評価を補う方法も、学校によっては認められています。提出物の未提出が原因で評定が下がっている場合、期末後の補完提出で挽回できることがあります。

留年になりやすい背景——「怠けている」では説明できないこと

留年する生徒の背景を単純に「努力不足」と捉えるのは、現場の実態から大きくかけ離れています。留年リスクが高まる状況には、いくつかの共通した構造があります。

起立性調節障害・慢性疲労症候群などの身体的疾患は、午前中の登校が困難になるため欠席が積み重なりやすく、本人の意思とは無関係に出席日数が不足します。症状が見えにくいため周囲から理解されにくいという二次的な困難も伴います。

ADHD・ASD・LDなどの発達特性がある場合、授業への集中困難、提出物の管理ができない、スケジュール管理が苦手といった特性が、成績や出席の低下として表れることがあります。本人が「やろうとしている」にもかかわらず、特性ゆえに行動に移せないというケースが少なくありません。

学校環境との不適合も見逃せない要因です。クラスの人間関係、教師との関係性、学習内容の難易度が合っていないといった「その高校が自分に合っていない」という状況は、徐々に登校意欲を削いでいきます。これは意志の問題ではなく、環境の問題です。

こうした背景を抱えるお子さまの場合、「留年を回避する」という目標より先に、「なぜそうなっているか」の原因を把握することが、長期的な解決につながります。

留年が決まった後の5つの選択肢

留年が決まったとき、選べる道は複数あります。どれが正解かはお子さまの状況・特性・将来の目標によって異なりますが、選択肢を正確に把握しておくことが冷静な判断を可能にします。

1 同じ高校にとどまり、もう1年同じ学年を履修する

今の学校環境に問題がなく、体調やモチベーションの回復が見込める場合は、留年してそのまま在籍する選択肢があります。進学実績や部活動の環境を維持できる点はメリットですが、同級生と学年が変わることへの精神的負担が生じるケースも少なくありません。留年できる回数は学校ごとに異なり、「同一学年に2年以上在籍不可」とする学校もあります。

2 通信制高校へ転入・編入する

在籍中に転校する「転入」と、一度退学してから入学し直す「編入」は、法的に異なります。転入の場合は以前在籍していた学校で取得した単位を引き継げるため、卒業までの期間を短縮できる可能性があります。

通信制高校は登校頻度が低く（年間数回〜週数日）、自分のペースで学習を進められます。出席が困難な状況にあるお子さまや、発達特性を持つお子さまにとって、全日制より取り組みやすい環境であるケースが多くあります。ただし自己管理能力が求められるため、サポート体制を事前に確認することが重要です。

3 定時制高校へ転校する

夕方や夜間に授業が行われる定時制高校は、昼間に働きながら通うことを前提として設計された課程です。週4〜5日の通学が必要になるため出席義務は変わりませんが、全日制より緩やかなペースで学習できるという側面があります。卒業に4年かかるケースが多い点は事前に把握しておく必要があります。

4 高卒認定試験を受ける

高卒認定試験（旧大学入学資格検定）に合格すれば、高校を卒業していなくても大学・短大・専門学校の受験資格を得られます。年2回実施されており（8月・11月）、既に取得している単位や科目によっては試験科目を免除できる場合もあります。ただし「高卒資格」ではなく「高卒認定」であるため、就職活動での扱いは企業によって異なります。高卒を応募条件とする求人には応募できないケースがある点に注意が必要です。

5 就職する

高校を離れ、就職の道を選ぶことも現実的な選択肢のひとつです。ただし中卒・高校中退の状態で応募できる求人は限られており、長期的なキャリア形成を考えると、何らかの形で高卒資格を取得しておくことが選択肢を広げることに繋がります。「今すぐ学校からは離れたいが、将来的には資格を取りたい」という場合は、通信制高校への在籍を維持しながら就労準備を進めるという方法も検討に値します。

通信制高校への転入で見落としがちなこと

「通信制なら自由に学べるから大丈夫」と考えて転入したものの、かえって困難になるケースがあります。その理由は、通信制特有の自己管理の難しさにあります。

通信制高校では、レポートの提出・スクーリングの出席・単位認定試験の受験という3つをこなす必要があります。誰かに管理してもらえる環境ではないため、締め切り管理・スケジュール調整・提出の実行という実行機能が求められます。

ADHDや ASDの特性があるお子さまにとって、まさにこの「実行機能」こそが苦手な領域であることが多く、通信制に移ったにもかかわらず単位が取れない、結果として卒業できないという事態になりやすいのです。

では、なぜそうなるのでしょうか。答えはシンプルです。高校（学校）と生徒の間に、継続的に伴走するサポートがないからです。通信制高校に転入する際は、学校自体の選択と同時に「誰がどのようにサポートしてくれるか」を確認することが、卒業の可否を大きく左右します。

発達特性のあるお子さまが高校を留年しやすい理由と、求められるサポートの形

ADHD・ASD・LDなどの発達特性は、高校生活において具体的な「困難」として現れます。遅刻・欠席の多さ、提出物の期限管理の難しさ、授業中の集中維持の困難——これらは「やる気がない」のではなく、神経学的な特性に起因する行動上の課題です。

全日制の高校では、こうした特性への個別対応が体制的に難しく、結果として単位不足・出席不足が積み重なって留年という事態になりやすい構造があります。文部科学省の調査でも、高校の不登校生徒の約3割以上に何らかの発達特性が背景にあるとされており、留年との関連は無視できません。

重要なのは、留年という結果を「本人の責任」として終わらせないことです。特性に合った環境と支援があれば、同じ子が学習に取り組み、卒業まで到達できるケースは少なくありません。

IN学院（MIRAIZの高校卒業コース）が提供するサポートについて

株式会社プラスイノベーションが運営するIN学院は、発達特性や不登校経験のあるお子さまが通信制高校で確実に高卒資格を取得できるよう設計された、伴走型の支援コースです。

プラスイノベーションは2016年に日本初のIT療育型放課後等デイサービス「Kid'sTECH」を設立して以来、ADHD・ASD・LDなどの特性を持つお子さまの教育・就労支援に一貫して取り組んできました。読売テレビ・毎日新聞・神戸新聞など複数のメディアに掲載されており、現場で積み上げてきた支援ノウハウが土台にあります。

「留年を告げられて途方に暮れている」「通信制に移りたいが、本当に卒業できるか不安」——そうした状況にいるご家族にとって、まず必要なのは「相談できる場所」です。IN学院では、お子さまの特性・現在の状況・将来の希望を踏まえたうえで、具体的なステップを一緒に考えています。

まとめ

高校の留年は、単位不足・成績不振・出席日数不足という3つの基準によって判定されます。留年が決まった後の選択肢は、同校での留年継続・通信制転入・定時制転校・高卒認定試験・就職と複数あり、お子さまの状況に応じて検討が必要です。

発達特性を持つお子さまの場合、留年の背景に特性由来の困難が隠れているケースが多くあります。環境を変えること、そして適切なサポートを得ることで、状況が大きく変わる可能性があります。

進路の変更を検討されている方、通信制高校への転入を考えている方は、IN学院にご相談ください。お子さまの特性と将来の目標に合った具体的な対応策をご提案します。